LCCのキャンセルで払い戻しを受けられるかは、航空会社・運賃タイプ・キャンセル理由によって異なります。利用者の都合で取り消す場合、航空券代が原則返金されない運賃も多く、返金されても取消手数料などが差し引かれることがあります。一方、航空会社による欠航や大幅な変更では、払い戻しや便の変更を受けられる場合があります。
LCCのキャンセルで払い戻しを受けられる主な条件
払い戻しの対象になりやすいのは、主に次のケースです。ただし、最終的には予約した航空会社と運賃の規定が適用されます。
- 払い戻し可能な運賃タイプを購入している
- キャンセル期限内に手続きをしている
- 所定の取消手数料を支払うことで返金できる運賃である
- 航空会社側の欠航、運休、または大幅なスケジュール変更があった
- 航空会社の規定で認められた特別な事情に該当する
特に重要なのは、同じLCCでも運賃タイプによって条件が違うことです。最も安い運賃は変更や払い戻しが制限され、追加料金を支払った運賃や上位の運賃では、一定の条件で払い戻しを受けられることがあります。
自分の都合でキャンセルする場合
旅行者の都合によるキャンセルでは、運賃部分が返金されない、または手数料を差し引いて返金されるのが一般的です。
たとえば、次のような理由は通常、利用者都合のキャンセルとして扱われます。
- 旅行を取りやめた
- 予定や仕事の都合が変わった
- 乗り遅れた
- 別の交通手段を利用することにした
- 同行者が旅行できなくなった
「予約したばかりだから無条件で取り消せる」とは限りません。航空券は、一般的な通信販売の商品と同じようにクーリングオフできるとは限らないため、予約直後でも運賃規則に従って手数料や返金不可の条件が適用されることがあります。
返金対象が航空券代の一部だけになることもある
払い戻しが認められても、支払った金額の全額が戻るとは限りません。運賃、各種手数料、座席指定料、手荷物料金、支払手数料などで扱いが分かれるためです。
また、税金や空港使用料などが返金対象になるかどうかも、航空会社と運賃規則によって異なります。規定に記載がない項目を「必ず返金される」と判断しないでください。
航空会社の欠航・運休なら払い戻しを受けられる可能性が高い
航空会社側の欠航や運休、予約便の大幅な変更が理由の場合は、利用者都合のキャンセルとは別の扱いになります。多くの場合、次のいずれかを選べる制度が用意されます。
- 別の便への振り替え
- 予約の変更
- 航空券代の払い戻し
ただし、払い戻しの対象となる変更幅、手続き期限、対象となる予約は航空会社ごとに異なります。航空会社から変更や欠航の連絡を受けた場合は、メールや予約管理画面に表示された案内を確認してください。
悪天候や災害の場合
台風、大雪、地震などで欠航や運航への影響が発生した場合は、航空会社が特別対応を発表することがあります。便が実際に欠航していなくても、対象空港や対象便について変更・払い戻しを認めることがあります。
一方で、天候が悪そうという理由だけで、いつでも無料キャンセルできるとは限りません。対象便、対象期間、受付期限などの条件が発表されているかを確認する必要があります。
払い戻しを受けられるか確認する場所
まず、予約確認メールや航空会社の予約管理画面で、次の項目を確認します。
- 航空会社名と予約番号を確認する
- 購入した運賃タイプを確認する
- 「変更」「キャンセル」「払い戻し」の条件を読む
- キャンセル期限と手数料を確認する
- 返金対象になる料金と、返金されない料金を確認する
- 払い戻し方法と返金までの期間を確認する
旅行会社や予約比較サイトを経由して購入した場合は、航空会社ではなく購入先で手続きするよう求められることがあります。予約した窓口が航空会社か旅行会社かも、先に確認してください。
キャンセル手続きの前に注意すること
キャンセルを確定する前に、表示される返金額を確認してください。一度キャンセルすると、予約を元に戻せない場合があります。
また、出発時刻を過ぎると、通常のキャンセル期限を過ぎた扱いになったり、ノーショー（連絡せず搭乗しなかった状態）として返金や変更がさらに制限されたりすることがあります。搭乗しないと決めた場合は、出発前に予約画面や問い合わせ窓口で手続きしましょう。
往復航空券や複数区間の予約では、一部区間だけをキャンセルできないことがあります。片道だけ使わない場合の扱いも、予約単位や運賃規則で異なります。
払い戻し以外の選択肢も確認する
返金不可の運賃でも、条件を満たせば便の変更、クレジット、バウチャーなどが利用できる場合があります。ただし、変更手数料や運賃差額が必要になることがあるため、返金額と変更後の費用を比べて判断しましょう。
旅行キャンセル保険やクレジットカードの付帯保険を利用できる可能性もありますが、病気、交通機関の遅延、家族の事情など、補償対象となる理由は契約によって異なります。航空会社から返金されない場合でも、保険から必ず補償されるわけではありません。
LCCのキャンセルで払い戻しを受けられるか判断するポイント
利用者都合のキャンセルなら、購入した運賃が払い戻しに対応しているか、キャンセル期限内か、手数料を差し引いた後に返金が残るかを確認します。
欠航や航空会社による変更が理由なら、通常の自己都合キャンセルではなく、航空会社の特別対応の対象かを確認してください。最初に行うことは、予約確認画面で運賃タイプ・キャンセル期限・返金額を確認することです。
